近代以後、博徒は政府の治安政策の一環として厳しい取締の対象とされたため、表向きは別の職業に偽装する例が増える。1923年、名古屋地方裁判所に所属していた松阪広政検事（後の司法大臣）が調査したところによれば、当時の博徒の偽装には土木建築請負業者・料理店・サーカスなどの興行師の3つが典型とされ他の例は皆無とされている。これらは人の出入が激しく、かつ専門的知識を求められない従業員（子分）を多数雇用しやすい環境にあったからである。[要出典] 一方、軍馬育成への貢献を名目とした陸軍の肝いりで1936年に日本競馬会が結成され、本格的な政府公認のギャンブルが開始されるようになる。戦後、日本競馬会は国営化されて後に日本競馬協会へと組織変更され、また各種公共ギャンブルが開催されるようになった。 各地に多種多様なギャンブルが存在し、もっとも有名なものはカジノである。またイギリスやオーストラリア、ドイツ等にはブックメーカー(bookmaker)なども存在し、殆どあらゆる事をギャンブルの対象にしている。日本にも存在するパリミュチュエル方式(parimutuel)でも、日本より種類が豊富である。競馬はその日の全レースや、5着までの順位を全て当てる非常に難易度の高い物も存在し、サッカーもフットボールプールやトトカルチョとして親しまれている。 一方でイスラム教圏では宗教上、ギャンブルを行うことは戒律違反であるため、ギャンブルはギャンブルではないゲームとして行われる場合も多い。競馬などは存在するが、勝ち馬の予想を当てると賞品がもらえるものの、単なる競技であり、お金はもらえない。(かわりにゲームカードという当てれば粗品が貰えるカードがある)これはギャンブルではないとする言い逃れができるようにするためである。無論脱宗教化の進んだ国ではギャンブルも行われている。 中国においては三千年の歴史を持ち、映画ラストエンペラーのオープニングでも描かれていたが、「蟋蟀（コオロギ）」を使った、「闘蟋」が賭博の対象として盛んであり、特に経済開放後、莫大な金額がやりとりされ骨董価値のある虫かごが数千万円相当で取引されたり、コオロギも数百万円で取引されることも珍しくなく、当局による摘発が相次いでいる。 ギャンブルなしでは生きていけなくなった人のこと。自己の生活基盤、価値観、仕事や学業、家族や友人などの人間関係を犠牲にしてもギャンブルを続けてしまう。ギャンブル依存症は進行性で完治することはないFX 的な病気。しかし適切な専門職の介入と自助グループや、各種心理療法によって回復することは出来る。ここで言う回復とは、再びギャンブルに手を出してしまったら元の依存状態になってしまうので、一生ギャンブルに手を出さない、新しい生き方を学ぶ必要があると言うことである。 保険（ほけん 、英：insurance）とは、偶然に発生する事故（保険事故）によって生じる財産上の損失に備えて、多数の者が金銭（保険料）を出し合い、その資金によって事故が発生した者に金銭（保険金）を給付する制度。以下では主に日本における保険(私保険)について記述する。 保険関係の設定を目的とする契約を保険契約といい、保険契約の当事者として、保険料の支払義務を負う者を保険契約者、保険事故が発生した場合に保険金を支払うことを引き受ける者を保険者という[1]。2010年施行予定の保険法では保険契約について、「保険契約、共済契約その他いかなる名称であるかを問わず、当事者の一方が一定の事由が生じたことを条件として財産上の給付（生命保険契約及び傷害疾病定額保険契約にあっては、金銭の支払に限る。以下「保険給付」という。）を行うことを約し、相手方がこれに対して当該一定の事由の発生の可能性に応じたものとして保険料（共済掛金を含む。以下同じ。）を支払うことを約する契約をいう。」と定義している。保険者として保険事業（保険業）を営む会社を保険会社といい、日本では保険業法（平成7年法律第105号）により規制されている。なお、保険に関する法分野を研究する学問、および保険に関する法令を総称して広義の意味での保険法という。現在の日本では、保険に関しては商法（第2編第10章）等に定められており、くりっく365 という名の法律はなかったが、2008年5月30日に保険法が成立、同年6月6日に公布された(施行は公布から2年以内の政令で定める日であり、現在は未定)。 保険は、多数の者が保険料を出し合い、保険事故が発生したときには、生じた損害を埋め合わせるため、保険金を給付する制度である。保険の対象とされる保険事故には、交通事故・海難事故・火災・地震・死亡など様々な事象があり、人間生活の安定を崩す事件・事故・災害などの危険に対処する。 なお、各種共済団体が行う共済は、保険の一種である。日本では、保険業法に基づく免許を受けた保険会社が取り扱う保険を保険といい、協同組合や共済組合その他の団体が扱う保険を共済といって区別する[2]。 保険は、確率論の基本法則である大数の法則の考え方に基づく仕組みである（詳しくは保険の原理の節を参照。）。大数の法則は18世紀に確立された定理であるが、保険の萌芽は、古代ローマにおけるコレギウム（同業者葬儀組合、ラテン語:collegium）や中世・近世ヨーロッパにおけるギルド（商工業者の職種ごとの団体、英語:guild）などにみられる。その後、資本蓄積が進んだ貿易業者の間で金融取引の高度化が進み、14世紀後半のイタリア諸都市において行われた海上保険で、今日の保険契約とほぼ同じ仕組みが整った。 日本にも、古くから社倉・義倉、頼母子講（たのもしこう）、抛銀 （なげがね、投銀）、海上請負など、保険に類似した仕組みはあった。しかし、今日の保険は、明治維新のときに欧米の保険制度を導入して始まったものである。1859年（安政6年）には、開港したばかりの横浜で、外国人を対象に外国保険会社によって火災保険や海上保険の引き受けが始められた。1867年（慶応3年）には、福澤諭吉が『西洋旅案内』の附録の中で、「災難請合の事 イシュアランス」として「生涯請合」（生命保険）、「火災請合」（火災保険）、「海上請合」（海上保険）の仕組みを広く紹介した[3][4]。また、夏目漱石も保険制度の普及を著書にて薦めている。1879年（明治12年）には東京海上保険会社（現、東京海上日動火災保険株式会社）が、1881年（明治14年）には明治生命保険会社（現、明治安田生命保険相互会社）が創立され、本格的に保険が行われるようになった。